トレンド

Future image of office: overview

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私達の紹介していく『オフィスの未来像』シリーズでは、リージャスの最高情報責任者である、アンドレ・シャープ(Andre Sharpe)が将来のオフィスの姿に大きく影響を与えるであろう重要なトレンドを説明していく。今回は、次世代のオフィスに私達が何を期待出来るかについて考えていきたい。

昨今、職場の姿が大きく変化してきている。テクノロジーの発達によるチームや勤務地の分散、フリーランス・請負業者活用の増加、不動産価格の上昇とミレニアル世代の労働市場への流入が起きている。

このようなトレンドは今後も継続していくと見られ、将来私達は今とはまったく異なる職場で働くことになると考えられる。最近の職場環境の変化に関する調査を交えつつ、私達の見地から未来のオフィスがどのようなものになるのかを説明していく。

今後数年間、企業はより高い効率性を求めてオフィスを統合させていくだろう。その結果、オフィスの従業員密度が増え、サテライト・オフィスやアジリティ(敏しょう性)に優れた勤務体制の導入が増えていくだろう。加えて、協調作業空間の需要も伸びると考えられる。

これらのトレンドをより詳しく見ていこう。

職場環境

複数の都市、国、状況にまたがる分散型チームが、標準的なチーム体制になっていくと考えられる。そして、請負業者や臨時社員と正規社員の混合チームがどんどん増えていくだろう。最終的に、このような新しい勤務体制でのパフォーマンスが評価されていくに従い、変革がどんどん進んでいくだろう。このような状況のすべてが、オフィスの未来像や利用方法に大きく影響を与えていくのだ。

従来のようなオフィスを日常的に必要としない場合が多いのも事実である。従業員は主要なミーティングにのみ参加し、それ以外は必要な時と場所に応じて、遠隔で世界中のビジネス環境のネットワークと繋がる方法があれば十分と言えるかもしれない。テクノロジーと労働文化はこれらの新たに生まれた柔軟性への需要に対応するべく急激な変化を遂げている。そこで、今後の記事に関連する新しいコンセプトについて紹介していこう。

合併

CBREが実施した最近の専門サービスにおける仕事の未来像に関する調査で、83%の回答者が一番の懸念事項として『コスト』を挙げた。不動産価格が上昇する中で、作業空間をより効率的に活用しコスト削減へ結びつける必要性が出てくるだろう。この状況は前述のように、不動産価格の高い都市中心部でのオフィスの数が減少し、企業のM&Aの増加を招くだろう。

密度

会計・経営コンサルティングのような部門においては、作業空間の密度が一台のデスクに対して1.75人にまで増加すると考えられている。これは、合併とアジリティ(下記でより詳しく説明)を重視した結果の副次的影響である。そして企業の仕事量の増加とともに、業務に従事する人数が増加することも関連している。

サテライト・オフィス

都市部の交通網の拡大に伴い、都市中心部にオフィスを持つことの重要性が薄れてきている。米国・カリフォルニアとインド・コルカタを結ぶインフラ建設の計画が、特に高速鉄道網の計画を中心として進行中だ。これらの計画は遠く離れた場所にいる才能あふれる人材や顧客にとって、新興ビジネスのホットスポットへのアクセスを容易にするだろう。そのような地域では不動産価格がより手頃な場合が多いので、企業は必要があれば人々が立ち寄れるような小規模なサテライト・オフィスを現地に構えることも可能だろう。

アジリティ

職場空間での密度の増加とテクノロジーの向上によって、従業員を一台のデスクに縛りつけるようなことはなくなると考えられる。その結果、アジリティに優れた勤務体制がもっと広がっていくだろう。専門スキルを持った人は、在宅勤務や顧客のオフィスでの勤務といった遠隔勤務が選択できるようになるだろう。ホットデスキングも一般的な勤務体制の一つになると考えられる。そしてスタッフの一人一人が、一日の予定に応じて作業拠点を事務所とサテライト・オフィスの間で選択することが可能になっていくだろう。

協調

アジリティの向上に伴い、協調作業空間の必要性も高まるだろう。より多くの専門スキルを持った人が遠隔で勤務を行うにつれ、実際に顔を合わせるミーティングの重要性が大きくなると考えられる。例えば、The Professional Londonの記事、 『成長管理:拡張とコスト管理の課題に対する職場戦略の導入』によると、経営コンサルティング企業の大半はこのような需要に応えるために、分科会室やミーティングスペースの必要性が70%増加すると予想されている。

以上をまとめると、オフィスの未来像のキーワードは効率性、柔軟性、独創性である。近年のこのようなオフィスの需要に応えるために、労務管理を不動産投資の観点から既成の概念にとらわれず考えることが必要になっていくだろう。